Are you ready to do “ONLINE”?〜オンライン施策の第一歩〜

目次
１：何から取り掛かれば良いの？オンライン施策のいろは
２：直接的ではない”密”な顧客とのコミュニケーション方法
３：もうワンステップ上のオンラインセミナーへ
４：離脱させない工夫

何から取り掛かれば良いの？
オンライン施策のいろは

直接的ではない“密”なコミュニケーション方法

今まで弊社では、顧客密着型でBtoBクライアントとの取引が多く、イベントの現場をきっかけに、クライアントとコミュニケーションを取りながら課題解決の方法を模索することができていた。
しかし、コロナによって多くのイベントがなくなったことでクライアントにもメリットを提供できる能動的な顧客接点の開発が必要になった。

そこで再注目されたのが、直接会わずともコミュニケーションを取ることができ、クライアントにも有益な情報をまとめて伝えることができるウェブセミナーという手法。
定期的に開催することで、営業とクライアントとの間でコミュニケーションの量を増やすだけでなく、具体的な案件の話が進みやすいことがメリットである。

もうワンステップ上のオンラインセミナーへ

一見すると簡単に見えるオンライン施策も、リアルイベントをそのままオンラインシフトすることがベストな方法ではなく、成功へ導くにはいくつかのポイントがある。

真の目的を定める

誰も経験したことのない未曾有の事態により日々状況が変わっていく中で、なかなか数値的な目標を決めることはできない。

「イベントを実施する」という手段が目的化してしまい、ぼやけてしまいがちな“本来の目的”。
KPIのような数値目標ではなく、真の目的や意図をしっかりと定めることがスタートする上で大切なポイントである。

当日だけではない包括的な事前事後施策

イベントは当日だけでなく、事前の集客施策や事後のフォローアップなど包括的に網羅することで、参加者を飽きさせず、掴んで離さない施策へとパワーアップできる。

まず事前フェーズにおいては、リアルイベントと同じように集客が重要である。

新たに実施するオンライン施策は、イベント告知において招待状などの物理的なアプローチが届きづらいという欠点がある。

そこで社内にまとまっている顧客情報をランク付けし、それに応じた方法で顧客接触を試みる。
参加してもらいたいターゲットにメールを配信、参加登録を促し、管理画面で各ターゲットのアクティブ率などを分析しつつ、一番合った方法でアプローチしていく。

事前登録を前提としたイベントになっていくので、物理的な名刺がなくとも登録できるスムーズさも兼ね備えられている。

そして、通常のリアルな展示会と違い、ライブ配信などのイベントは1日で会期が終わってしまうので、都合がつかずに参加できなかった等の潜在層が多くいることも忘れてはならない。

イベント当日だけでなく、登録者のアクティブ / 視聴状況を解析して、それをウォッチしていく。
アクティブユーザーを増やしていくという側面では、リアルであろうとオンラインであろうと変わらないのだ。

離脱させない工夫

様々な手法で集めた登録者をできるだけ離脱させないよう、リアルタイムで視聴しているターゲットを飽きさせない工夫が必要である。

▼視聴者に期待感を煽り、離脱させない躍動感のある流れ

①オープニング映像
ブランドムービーなど、キャッチーで期待させる演出　

②司会
アジェンダやイベントの主旨などを説明

③アタックムービー
6-10秒ほどで当日のスピーカーやタイトルを紹介する動画

④本編
事前に収録 / 編集されたプレゼンテーション

⑤Q&Aタイム
リアルタイムで回答し、インタラクティブ性を担保する

⑥扉スライド
次回予告やアンケートへの誘導

最大のポイントは、本編のセミナーが収録とライブをかけ合わせていることだ。
事前に収録したプレゼンテーションパートとリアルタイムで質問を受け付けるQ&Aパートの二部構成で進めていく。

本編を事前に収録 / 編集して放送することにより、時間をコントロールできる上に、プレゼンター自身の緊張を緩和できることでスムーズに進行することが可能になる。
また、質問パートのみをリアルタイムにすることでインタラクティブでありながら、情報鮮度も担保できるというメリットも生まれる。

配信ツール

投票やチャット機能など各ツールによって特徴は異なるが、視聴者数やセキュリティ、アカウント設定など対象となる視聴者の環境に応じてツールを選定することも忘れてはならない。

また、これらのシステムはオペレーションをサポートしていないため、そのリソースが自社にない場合は、外部からオペレーターも手配しなければならない。

さらには共有のインターネット回線では接続が不安定になり途中で切れてしまうリスクがあるので、施策専用の回線を用意するなど、実施する内容によっては単にシステム利用料だけでなく様々な費用が必要となってしまう点は気をつけたいポイントである。

体制構築

定期的なライブ配信を行うための比較的大きな組織例。
ウェブ制作だけ / 映像制作だけでは実現できず、事務局の機能や事前事後施策など様々な細かい業務が多岐にわたる。

流石にこれだけのリソースを社内のみで確保することは難しいため、博展グループでは上記の全ての機能においてオンライン施策を一貫してサポートさせていただくリソースが揃っている。