近年様々な企業が、経営理念の根幹にサステナビリティを据え、カーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させること）を目指したサービスやプロダクトの開発に取り組むなど、ビジネスとSDGsは切り離せない関係性になってきています。私たち博展も、2030までにゼロ・エミッション（廃棄物を一切出さず資源を循環させる）型イベントの実現を掲げ、様々な取り組みを推進しています。

　その施策のひとつ、Z世代の社員を中心とした博展サステナビリティ・アンバサダー制度のメンバー9名が、サステナブル・ブランド国際会議 2022 横浜に参加。3回にわたって、セッションのレポートとアンバサダーメンバーの考察をお送りします。

　第1回目の今回は「ビジネスと環境課題編」と題して、「#経済と環境の好循環」「#脱炭素」「#共創」に着目し、各セッションをレポートします！

「サステナブル・ブランド国際会議 2022 横浜（SB2022横浜） 」とは

　世界的なサステナビリティの潮流や、各業界の最前線で活躍する企業の取り組みの共有などについて情報交換を行うことを目的とした、国内最大規模のサステナビリティに関するコミュニティイベントです。
　総合メディア企業の米SLM社(サステナブル・ライフ・メディア社)が展開する国際会議が12カ国で開催(2020 年度)され、来場者数はグローバルで1.3 万人を超える規模に成長。国内では2017年から博展が展開し、第6回目の今回は2022年2月24日〜25日に、パシフィコ横浜ノースで開催し、その様子をオンラインでも同時に配信。

　地球や社会をより健全でレジリエント（回復力のある）にするためのカギとなる『REGENERATION（リジェネレーション＝再生）』をテーマに、200名を超えるスピーカー、のべ4,500人を超える参加者が集結。ビジネスを変革し企業ブランドを再構築することで、地球上に住む人たちが豊かになる環境や社会、経済をどうつくり出すかを共に探求しました。

高田
2020年新卒入社。中部営業所に所属。現在は、東海エリアの製造業のお客様を中心に、展示会/ショールーム/WEB制作など商材の垣根を越えた提案を行っている。

山口
2018年新卒入社。人事総務部 企画課 採用担当。新卒で入社し営業部に配属。イベントプロモーション領域を中心にコスメ系クライアントをなどを担当。2020年から人事部に異動。「学生に近い存在」として、新卒採用を中心にキャリア支援や人材育成などに従事。

山村
2019年新卒入社。新卒で営業部／イベントプロモーション部に配属。その後、マーケティング部にてtoB系の新規営業を担当。2021年から官公庁や自治体を担当するパブリックセクターセクション部に異動。自治体の大型主催イベントや主催イベントブース／シンポジウム／WEB制作など商材の垣根を越えて提案・進行中。

目次

#1「経済と環境の好循環」を実現させるグリーン成長戦略

レポーター：高田
#経済成長と環境負荷の低減は両立可能なのか？経済成長をあきらめるべきなのか？
#カーボンフットプリント

サンメッセ(株) 山吹氏をファシリテーターに、BASFジャパン(株) 石田氏、大和エナジー・インフラ(株) 松田氏、YKK AP(株)　水上氏、日揮ホールディングス(株) 水口氏が登壇。

＜セッションサマリー＞「経済と環境の好循環」を実現させるグリーン成長戦略

　近頃お客様から、「環境に配慮した取り組みを打ち出すことは企業にとってどのような効果をもたらすのか？」という質問をいただくことが多くなってきているにもかかわらず、うまく答えることができず悩んでいました。持続可能な社会の実現に向けて、サステナビリティの取り組みを推進していくことは重要であると感じているものの、企業や経済の成長にどのように取り入れていけばよいのか十分に理解できていなかったため、このセッションを受講しました。

　そこで、今回は『「経済と環境の好循環」を実現させるグリーン成長戦略』のセッションのなかでもキーポイントとなった“世界の経済成長と環境負荷低減のGREEN成長戦略は実現可能なのか？“という点についてレポートします！
　2020年のダボス会議では、「株主資本主義」から「ステークホルダー資本主義」に移り変わっていくという発表がありました。”企業は株主の利益を第一とするべき”という「株主資本主義」とは違い、「ステークホルダー資本主義」は、従業員や取引先、顧客、地域社会といった”あらゆるステークホルダーの利益に配慮すべき”という考え方で、この考え方が今重要になってきます。

事業のCO2排出量を見える化し、バリューチェーン全体で環境負荷低減を考える
-BASFジャパンの取り組みから-

　ドイツに本拠を置く世界最大の総合化学メーカーの日本法人であるBASFジャパンの石川氏は同社の取り組みの一つとして「カーボンマネージメント」を紹介。化学産業の特性上、CO2排出をゼロにすることは不可能なため、削減させるコントロールが必要とのこと。
　具体的には、再生可能エネルギーの使用、水素作成時にもCO2フリーな蒸気の利用、バイオベース原料の使用などのエネルギーの代替と、カーボンフットプリント（商品やサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算して、商品やサービスに分かりやすく表示する仕組み）によるプロセス改善です。
　このように自社の事業で発生するCO2排出量を見える化し、削減に向けてコントロールするほか、製造過程で低炭素製品を選択し、バリューチェーン全体で削減していくことが重要であると説明されていました。
　今後は、それぞれの製品のカーボンフットプリントを見える化し、一つのデータベースで管理、削減し、消費者と意見交換しながら、SDGsの製品と消費者をつなぐようなプロバイダーとしての役割を担っていきたいと話されました。

環境負荷低減を付加価値とし市場拡大を目指す
-YKKAPの取り組みから-

　YKKAPの水上氏は、同社の温室効果ガスの削減の取り組みを紹介。
　日本政府は、２０３０年度までに温室効果ガスを１３年度比で４６％削減する目標達成に向けた地球温暖化対策計画の原案を表明しました。具体的には、家庭部門で６６％削減するなど、目標達成に必要な全部門の削減量を初めて明記しました。そのような中、日本では古い基準で建てられた断熱性能が低い住宅が多く、エネルギー効率が悪いため、窓を高断熱のものに変えるだけでも、エネルギー消費量が10％削減できる効果があるそうです。
　エネルギーの効率化によって、光熱費もCO2削減もできるうえ、その浮いた分のコストで太陽光パネルを設置すれば、より環境負荷を低減できるとのこと。
　このような住宅のエネルギー効率化は、環境負荷低減に寄与するだけでなく、住む人の心身の健康にもつながることで、その地域のマーケット活性化にもつながっていくと語られました。
　環境負荷低減の取り組みから、新たな価値創造により経済成長にもつながるという一例でした。

＜ライターの感想＞
　各企業様のセミナーを聞き、それぞれの企業が業界ならではの環境負荷低減を目指した取り組みをしており、経済成長に寄与できることを知りました。
　重要なのは、見えないものにコストをかけ、企業だけではなく自治体や国を含め、関わるステークホルダーが環境負荷低減に向けて、働きかけをしていくことだと思います。
　以前までは、環境負荷低減について考えたときに、”ごみを捨てない”、”原材料を減らす”など、企業活動を制限するようなイメージを持っていました。しかし、製品×SDGsの観点で新たな市場価値を生むことで、環境の好循環に合わせて経済の好循環にもつながる事例もあることを学びました。
　エシカル商品などのSDGsを謳っている商品が増えてきていますが、製造過程の環境負荷低減に関わる取り組みを可視化することで、生活者にコストをかけてでも購買したいと思わせる動機づくりが必要だと感じています。
　今までの大量生産・大量消費社会ではなく、製品に新たな付加価値を持たせることで、製品の新しい価値や市場拡大を目指していくべきだと思いました。そして、そのような活動に対してステークホルダーが賛同し、新たな開発を生むような良いコミュニケーションを行っていく必要があると感じています。
　これからの時代、環境負荷低減に向けた取り組みを行いながら市場に対してどのような価値を発揮し経済成長に寄与できるかという点が、企業に対して求められる重要なポイントだと感じました。

#2「脱炭素を加速するソーシャルイノベーションとアイデアのつくり方」

レポーター：山村
＃脱炭素とソーシャルイノベーション
＃ソーシャルイノベーションとは
ソーシャルイノベーションとは、社会問題を解決できるような革新的な技術革新という意味が込められています。自社の利益を中心に考えるのではなく、社会に根付く問題を技術革新によって根本的に解決することがソーシャルイノベーションの本質です。

＜概要説明＞
　三井住友信託銀行 古野氏をファシリテーターに、(株)セールスフォース・ジャパン 遠藤氏、ヤフー(株) 長谷川氏、(株)ウフル 坂本氏、一般社団法人Green innovation／一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン 坂野氏が登壇。

左から古野氏、遠藤氏、長谷川氏、坂本氏、坂野氏

　世界が気候変動に対する具体的な取り組みとして、様々なアクション／イノベーションを起こしている中で、このセッションでは、脱炭素を加速するためのソーシャルイノベーション（人材の育成や組織・地域を巻き込むプロジェクトなど）をどう起こすか、そのアイデアはどのようにつくられているのか、これから求められるイノベーションとは何かについて議論されました。(株)セールスフォース・ジャパンや、ヤフー(株) のような大手ITの会社が具体的にどのような活動をして「脱炭素」への世界を目指しているのか興味を持ち、本セッションを選びました。

＜セッションサマリー＞「再生型のビジネス、再生型の経済について」


脱炭素化を達成するためのソーシャルイノベーションの方法、そしてその重要性が各企業から発表されました。

カーボンニュートラル達成のために、どのデータを引き出してどのイノベーションに繋げていくのか？

　「カーボンニュートラル達成のためには、取り組みを仕組み化して、広めていくことが重要。」
　ウフルの坂本氏は、脱炭素達成のための仕組みづくりにおいては、「取り組む人が意識しなくても、結果的に『脱炭素化』していくことが重要。」と語りました。

　一般生活者向けに、目の前の自分のインセンティブになる仕組み（データ自体を価値に置き換えていく仕組み）をつくっていくことで、意識をしなくとも、自然に脱炭素化に繋がっていくことができると考えているそうです。

脱炭素化を目指すために、必要なソーシャルイノベーションは？

　Green innovationの坂野氏は、2030年までに経済と環境の好循環を生む1000人のイノベーターを世界規模で育成するという「Green Innovator Academy」を2021年に開校。プログラムを実施してみて、特に重要だと感じたことは、分野横断、世代横断で対話をして一緒に「考えていくこと」と語りました。

　あえて、会って話す場を作り、いろいろな立場の人の意見を聴くことで、これまで想像しなかったことを想像してみることができるといいます。モヤモヤしながらでも、一緒に考えることができるのは大切とのこと。　この場合の”いろいろな立場の人”とは、学生から会社員、地方でサステナビリティ活動に力をいれている人など、分野や世代を横断することによって、自分以外の様々な考えが存在することを知ることが出来ると坂野氏は語りました。

＜ライターの感想＞
　一番記憶に残ったのは、ウフルの坂本氏の「取り組みを仕組み化して、広めていくことが大事。」という言葉でした。
　日々の生活の中で、「脱炭素」を意識することは、サステナビリティに対する感度が高くないと、なかなか自分事化できないのが現実だと感じました。
　いつかその仕組み化ができ、私たちが無意識に「脱炭素」に向けてアクションしている未来の姿を想像すると、素敵に思えました（無意識のゼロエミッション活動）。無意識のゼロエミッション活動を続けることで、自分たちが環境のために「行動できている」と初めて感じ、そこでやっと自分事化できるのではないかと思っています。
　また、今回の対談を聴いて、ソーシャルイノベーションについて、新たに深く考えるきっかけにもなりました。特に「ビジネスこそが、社会を変えるためのプラットフォーム」というセールスフォース・ジャパンの遠藤氏の言葉がとても心に残りました。

　博展でのサステナビリティ・アンバサダー活動に関わらなければ、自分たちのビジネス活動をしながら、環境がよりよくなるようなソーシャルイノベーションを起こしている企業があることを知ることもなかったと思います。坂本氏の話のように、「脱炭素化」のためのアクションが仕組み化ができれば、2050年の脱炭素の未来も遠くないと感じました。

#3「Sustainable Event Professional Forum 2022　-「共創」で実現するサステナブルなイベント・MICE- 

＃キーワード「循環型経済」
循環型経済（サーキュラーエコノミー）とは、従来の3Rの取組に加え、資源投入量・消費量を抑えつつ、ストックを有効活用しながら、サービス化等を通じて付加価値を生み出す経済活動であり、資源・製品の価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生抑止等を目指すものです。また、循環経済への移行は、企業の事業活動の持続可能性を高めるため、ポストコロナ時代における新たな競争力の源泉となる可能性を秘めており、現に新たなビジネスモデルの台頭が国内外で進んでいます　（）

参照：環境省https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/r03/html/hj21010202.html

　サステナビリティの考えをイベントに統合し、MICE・イベント業界をよりよい方向へと変革していくために、組織の枠、企業の垣根を越えた共創の場を目的とした、MICE・イベント関係者の方限定の特別プログラム「Sustainable Event Professional Forum 2022」が｢サステナブル・ブランド国際会議 2022 横浜｣内で開催されました。
　ポストコロナに向けて、イベントの開催に際し、サステナビリティやSDGsの取り組みに対する社会のニーズが高まってきていると事業活動を通して感じている私たち”博展”に出来ることはなんなのか。そのヒントを得られるのではと思いセミナーに参加してきました！

01.基調講演

・「海外事例に見る、イベントで循環型経済の実装実験を行う意義」 / 安居氏（Circular Initiatives & Partners 代表）
・「捨て方をデザインする循環ビジネス」 / 中台氏（株式会社モノファクトリー　代表取締役）

　株式会社博展／Sustainable Brands Japan Country Directorの鈴木の挨拶からはじまった本プログラムは、前半はCircular Initiatives & Partners 安居氏、モノファクトリー 中台氏の基調講演が行われました。

　各テーマにそって講演が進む中で、お二人から”循環型経済”というキーワードが何度も出てきていたのがとても印象的でした。
　イベントや講演会、コンサルティングなどを通じて、循環型経済をサポートするCircular Initiatives & Partnersの代表である安井氏は、サーキュラーエコノミー(循環型経済)が世界でも日本でも関心が高まっていると紹介。その背景には5つの要因があると説明されました。

▼循環型経済が注目される5つの背景
①世界人口が増加している
②石油/石炭/レアメタルといった地下の枯渇性資源の安定供給にリスク
③人間の活動によって排出される廃棄物、環境汚染が無視できないほど加速
④大量生産・大量消費がベースとなっている従来型の経済モデル”リニアエコノミー”の行き止まり
⑤経済/社会のあり方が幸福につながっているか疑問視され、幸福を追求するための経済社会の再構築

　そして、「捨てる」と「つかう」をつなぐことで”循環を前提とした社会の構築”を目指すモノファクトリーの中台氏の講演では、「このままだとモノを自由に捨てられない時代がいつかくる。そうなると国や企業の価値はどれだけ回収、循環したかで決まる時代になる。」といったお話をされました。

02.報告セッション「SB横浜 サステナビリティ報告（CO2排出量実態と課題）」

/ 長谷川氏（国際航業株式会社）、白川氏（株式会社博展）、犬塚氏（株式会社セレスポ）
　サステナブル・ブランド国際会議においてのイベントのサステナビリティへの取り組み報告が行われ、今回は初めてイベント全体のCO2排出量を算定した内容の報告がありました。
　昨年開催された「サステナブル・ブランド国際会議 2021 横浜」のイベント開催に関わる全ての項目を対象に算出したところ、CO2排出量はなんと約100トン※にもなるとの報告も。
※100トン：関係者一人当たり25キログラム≒スギの木2本分が1年間で吸収する量
　この数字の規模の大きさに会場全体で驚きもありましたが、白川氏・犬塚氏の両名はこの算出結果に対して、「測定が目的ではなく、今後に活かしていくことが大事。可視化できたことで一つの基準となる指標がもてた。」と未来に対して前向きな発言をされていました。

03.グループディスカッション「サステナブル イベントの実現に向け、取り組むべきこと」

/ ファシリテーター：越川 氏（株式会社セレスポ 人事総務部長 兼 広報室長）
　プログラム後半には「サステナブルイベントの実現に向け、取り組むべきこと」と題して、参加者同士がグループとなり3つのテーマディスカッションが繰り広げられました。

テーマ1：イベント・MICE業界の困ったるあるあるについて
テーマ2：自社事業で環境に負荷をかけてしまっていることについて
テーマ3：環境負荷に対して自社で貢献できそうなこと
　グループごとにディスカッションした内容をチャットに投稿することで、会場モニターにも共有されましたが、特に課題として挙げられていたのが、”環境負荷の少ない素材開発・選定”でした。

　イベント・MICE業界の特性でもある「短期間で作り、使い、捨てる」という点が、業界の大きな課題に直結していることに衝撃を受けましたが、それと同時に基調講演で学んだ”循環型経済”の必要性をここでも再認識できました。
　3時間を超えるプログラムに参加してみて、中台氏の言葉の通り、事業活動で必要となる資源の「捨てる」と「つかう」をいかにつなぎ合わせられるか、事業で排出される廃棄物などをどれだけ回収、循環できるようになるかが、イベント・MICE業界の新しい価値になる、と業界に携わる一人として使命だと感じました。

#4 : まとめ

　「ゼロエミッション」「脱炭素」「循環型」というサステナビリティへの考え方が、ビジネスモデルや経営戦略、ブランドのプロダクトに関わる重要な軸になってきていると改めて感じました。環境配慮などに真剣に取り組まないと、これからの時代、企業は成長していけないと思います。
　そのためには、目先の課題をひとつひとつ解決していくことではなく、中長期的な考えをもとに、仕組み化していくことが大切です。そして、その仕組みを広げていくためには、一社単独ではできず、企業や業界の壁を超えて横断的に共創していくことが必要だと学びました。

<サステナビリティ・アンバサダーとしての活動と今回SB横浜に参加した感想>
高田「様々な立場の人のサステナビリティに関する意見や考えを聞き、とても学びとなる場になりました。重要だと気付いた点としては2点あります。まずは、自らアクションを起こすこと。学生から貧困や環境について調べ考え、発展途上国へボランティアをしていると聞いたとき、私は情報だけ収集し具体的なアクションができていないなと感じました。
　次に、パートナーシップを組み社会全体で目標達成に向かうべきということです。製品の素材だけではなく、経済の仕組みそのものから考えていくべきだと感じました。その点では、SBという場は様々な人が意見を持ち寄り、好循環の社会にするために情報交換ができる良い場だと感じました。」

山村「サステナビリティ感度の高い様々な人と直接コミュニケーションができました。SBでは、学生の参加者も多く、自ら積極的に調べ、アクションしている学生と話せたことで、私も刺激をもらい、とても心揺さぶられました。また、サステナビリティという共通言語があることで、質の高い会話ができたように感じます。」

山口「自分の仕事にサステナブルをどうつなげていくのかについて悩むことがありましたが、この大きな問題を解決していくには目の前の仕事だけではなく、もっと大きな視点(組織単位など)が必要なのだと学ぶことができました。
そのためには、企業同士でディスカッションできる協創の場がもっと増えて、新しい可能性を積極的に探求していくことが大事になります。
　これからの社会は、何でも手に入る時代（大量生産・大量消費・大量廃棄）から、何にも捨てられない時代、そして、モノが手に入らない時代になっていくと言われています。そのような時代に、博展もモノを再利用できる企業に変革していかないといけないと強く感じました。

まさに私たちアンバサダーの活動の一環として、イベントで使える新しいマテリアル開発に取り組んでいる活動もあるので、博展がイベントのサスティナビリティ方針として掲げている「2030年までにすべての人が笑顔になれるゼロ・エミッション型イベントの実現」をアンバサダーの立場からさらに推進させてしていければと思います。

＞＞次回は、「新たなコミュニティの在り方で社会課題に挑む　ーSB横浜2022 サステナビリティ・アンバサダー 現地レポート Vol.2 社会課題編ー」をお送りします！